わが国では、超高齢社会や社会保障制度の逼迫により、健康寿命の延伸や公的保険外の健康増進活動への関心が高まり、多様なヘルスケアサービスが普及しています。しかし、医薬品などの治療・診断に関する製品と比べ、科学的エビデンスに基づいたヘルスケアサービスはまだ少ないのが現状です。

その背景には、行動変容に関するエビデンスがどのように蓄積されているかが整理されておらず、サービス開発時にどのようなエビデンスを取得すべきか、またサービス選択時にどのようなエビデンスを参照すべきかが明確に示されていなという課題があります。特にデジタルヘルス分野では、エビデンスの整備が十分ではない場合が多く、科学的裏付けが不足している状況です。

健康長寿社会の実現には、サービスの開発や提供を行う事業者、自治体、企業、健保組合などのサービス利用者が、価格やプロモーションだけでなく、エビデンスに基づいたサービスの開発や選択を進めることが欠かせません。そのための社会基盤の整備が求められます。