1982年筑波大学医学専門学群卒。同大学院医学博士課程修了。1990年ミネソタ大学大学院MPH取得（フルブライト奨学生）。帰国後、大阪府立成人病センター医師、筑波大学医学研究科講師、助教授を経て2002年教授、2005年大阪大学医学系研究科教授、2022年より現職。ハーバード大学医学部客員准教授（1996～1997年）。環境省エコチル調査　大阪ユニットセンター長（2011～2021年）。厚生労働省戦略研究　研究リーダー（2013～2016年）。日本学術振興会大学の世界展開力強化事業実施責任者（2016年～2021年）。日本学術会議副会長、日本医学会連合副会長、大阪大学名誉教授。

製薬会社に入社後、医薬品事業部にて管理職を経て現職。現在は、ヘルスケアサービスの信頼性確保を通じた社会実装の促進、認知症の地域課題への対応、職域における心の健康について取り組んでいる。

1987年、東京医科歯科大学医学部卒。臨床研修後、同大難治疾患研究所疫学部門助手、米国UCLAフェロー、国立がんセンター研究所がん情報研究部室長を経て、2000年京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻助教授、2006年現職、2016-2019年同専攻長・医学研究科副研究科長。社会医学系専門医協会社会医学系　専門医・指導医、日本疫学会　功労賞（2021年）。

マッキンゼー・東京オフィスのパートナー。

マッキンゼーのアジア太平洋地域のヘルスケア部門のリーダーを務め、ヘルスケアシステムに関する専門知識に基づき、公的機関のヘルスケア関連事業・調査、ヘルスケア関連企業の成長戦略・組織戦略など多岐に渡る経営課題の支援を行っている。世界中の健康寿命延伸を目的に掲げる当ファーム内非営利目的の機関であるMcKinsey Health Institute（MHI）の日本リーダーの一人であり、ヘルスケアシステムの変革の推進に情熱を持ち、様々な業界のコンサルティングの支援を通して得た知見について講演を行っている。

東京大学理学士号、ハーバード・ビジネス・スクールMBA

1988年佐賀医科大学卒業、2002年佐賀大学循環器内科主任教授、2016年同内科主任教授、2023年から同医学部長。日本高血圧学会理事長、日本循環器学会常務理事、日本循環器病予防学会常任理事、日本脈管学会理事、日本冠疾患学会理事、日本心臓財団理事、日本学術会議会員（第26・27期）、同生活習慣病対策部会長、同循環器・腎・代謝内分泌部会長。専門は循環器学で多数の臨床研究の主任研究者を務めている。

東北大学大学院文学研究科博士前期課程修了。医療系出版社を経て、2000年9月日経BP入社。『日経メディカル』『日経ドラッグインフォメーション』『日経ヘルスケア』『日経ビジネス』の記者・編集委員として、20年以上にわたり、医療・介護・健康の分野を中心に取材・執筆。イベント事業局で、ヘルスケアの新イベントを企画・⽴ち上げ。2022年4⽉より現職。厚⽣労働省や東京都などの審議会委員も多数務める。

北海道大学大学院理学研究科修士課程にて生物科学、Harvard Business Schoolにて経営学を修学。外資系医療機器メーカーで医療情報管理システムを日本に導入し、医療安全、労働環境改善、地域医療格差是正などのソリューションを提供。大手化学メーカーで外部企業との提携、M&Aを通し、AED・除細動器などを展開。心配蘇生現場データを用いた救命率向上を提案。2018年よりテルモ株式会社に転身。社会に貢献するソリューション提案を目指し、様々な取り組みを実施している。2023年よりPHRサービス事業協会サービス品質委員会委員長として、業界自主ルール策定などの活動を行っている。

医薬品の臨床開発、PMO、薬価/医療経済評価、経済産業省ヘルスケア産業課（出向）を経て、23年4月よりデジタルヘルスの新規事業開発、戦略企画立案やJaDHA会長の執務支援等の業務に従事。同年よりJaDHAのnon-SaMDのWGである「デジタルへルスアプリの適切な選択と利活用を促す社会システム創造WG」（WG4）およびsub-WGの新設に伴い、sub WGのリーダーに着任し、現在に至る。技術経営専門職学位、PMP保有。

1997年に順天堂大学大学院　修士課程（専門：スポーツ医学）を修了後、トッパングループ健康保険組合での保健事業企画者、凸版印刷株式会社での健康管理業務を経て、2009年から現職 株式会社ルネサンスで「健康経営」を社会実装することに取り組み始める。2013年からは、健康経営会議実行委員会　事務局長として健康経営会議を開催。現在は、健康長寿産業団体連合会　事務局長等、複数の健康関連団体の運営業務や、経済産業省、厚生労働省、スポーツ庁等の健康政策に係る委員会にも携わる。

新卒で日興シティグループ証券（現シティグループ証券）に入社、投資銀行業務に従事。その後、ボストン　コンサルティング　グループ、UBS証券　投資銀行本部、メリルリンチ日本証券（現BofA証券）投資銀行部門にて勤務し、事業会社のM&Aや資金調達に多数携わる。2021年12月にオムロン株式会社　イノベーション推進本部に入社（現職）。新規事業開発に係るM&Aや提携活動を担当。健康経営アライアンスの立ち上げにも携わる。2022年12月よりオムロンベンチャーズ、2023年12月よりグローバル戦略本部 経営戦略部 M&Aグループを兼務。東京大学経済学部経済学科卒業。

1981年テルモ株式会社入社。愛鷹工場で主に生産技術、商品開発、品質保証を経験した後、工場長に就任。その後取締役として、研究開発本部、チーフクオリティオフィサー（CQO）、レギュラトリーアフェアーズ、生産部、調達部、知的財産部、安全情報管理部、SCM推進室を担当。2022年4月より現職。一般社団法人　日本医療機器テクノロジー協会（MTJAPAN）会長、一般社団法人　日本医療機器産業連合会（医機連）副会長、PHRサービス事業協会　副会長。

1983年3月岐阜薬科大学薬学部製造薬学科卒業後、同年4月に田辺製薬㈱に入社。その後、開発部門に従事し、2007年10月の田辺三菱製薬発足後も開発部門の部長を歴任。2014年製品戦略部長、2016年執行役員育薬本部*戦略部長を経て、2018年執行役員育薬本部長、2019年取締役常務執行役員として育薬本部長、グローバルRA、DX、ICTマネジメントを担当。2022年より取締役　ファーマ戦略本部長として事業戦略、製品戦略、ビジネスディベロップメント、DX等の戦略部門を担当し。同年、JaDHA会長に就任。現在に至る。
＊育薬本部：開発部門およびメディカルアフェアーズ部門

2009年東京大学大学院農学生命科学研究科修了後、民間企業にてヘルスケア領域のシーズ探索、臨床開発、事業化と社会実装を担当。2022年より現職にて、予防・健康づくり領域での指針策定、新たな研究手法の社会実装を進める基盤整備事業を担当。博士（農学）。

1976年大阪大学医学部卒。1995年国立循環器病センター研究所人工臓器部長、2007年研究所副所長、2010年研究開発基盤センター長、2017年名誉所員。2011年減塩食「かるしおプロジェクト」の創生。2011年内閣官房医療イノベーション推進室次長。2015年から日本医療研究開発機構医工連携事業化推進事業および、2019年から次世代医療機器連携拠点整備等事業プログラムスーパーバイザー、2020年から医療機器・ヘルスケアプロジェクト・プログラムディレクターを務める。2004年産学官連携功労者表彰（日本学術会議会長賞）、2006年科学技術分野の文部科学大臣表彰（研究部門）などを受賞。

1998年京都大学医学部卒業。臨床研修後、京都大学大学院経済学研究科で医療経済学の研究を行い、博士（経済学）取得。甲南大学経済学部、京都大学白眉センターを経て現職。2019年10月より健康マネジメント研究科委員を兼担し医療経済評価人材育成プログラムを担当。医療経済学会理事、ISPOR（国際医薬経済・アウトカム研究学会）日本部会理事等を務める。専門は、健康経済学、医療政策、行動経済学。

横浜国立大学卒業後、神奈川県庁入庁。2000年から旧科学技術庁地域科学技術振興室（現 文部科学省科学技術・学術政策局産業連携・地域支援課）に出向し、第１期科学技術基本計画での地域科学技術振興を総括し、第２期科学技術基本計画における知的クラスター創成事業の立案等を担当。その後、神奈川県科学技術振興課で科学技術政策及び知的財産戦略業務に従事。2015年にヘルスケア・ニューフロンティア政策の推進の原動力となる科学技術活動に従事。産学公連携事業全般を担当し、異分野融合プロジェクトなどを立案・推進。2023年、政策局いのち・未来戦略本部室未病産業担当部長に就任。

コンサルファームを経て、2006年よりタニタヘルスリンク代表取締役としてヘルスデータを活用した新規事業（IOT、PHR、特定保健指導受託、B2Cサブスク等）を事業化。その後（株）エス・エム・エスに転じ、認知症予防に関する事業開発の後、アジア・オセアニア地域16カ国にて医薬品データビジネスを行うMIMSグループを買収し、CEOとしてPMI、新規事業創出、新市場進出を通じて事業拡大・企業価値向上を推進。2023年より現職。

名古屋大学大学院医学系研究科修了。大学院では「オンライン心臓リハビリテーションの構築」をテーマに研究。その後、医学研究所北野病院にて理学療法士として臨床業務に従事。医療現場では解決できない予防医療領域の重要性を痛感し、名古屋大学へ復帰後、2016年に（株）PREVENTを設立、代表取締役に就任。現在、モバイルアプリを通して生活習慣病既往者に寄り添う健康づくり支援を受けられるITサービス「Mystar」を提供している。2020年にＪ-Startup CENTRALに選出。2023年12月より住友生命傘下へグループイン。

大学卒業後、住商情報システム（株）（現SCSK）に入社。人事部にて、採用、育成、制度企画を担当した後、2009年より広報部にて広報全般を担当。2011年の（株）CSKとの経営統合以降、「働き方改革」「健康経営」に関する社内浸透施策を進めるとともに、メディア対応を通じ社内外への情報発信に携わる。

2019年よりライフサポート推進部にて健康経営・福利厚生を担当し、2021年より同部部長。2023年度からはD＆I・Well-Being推進部に所属しつつ、健康経営を社会に広めることを目的に事業化に携わる。

1994年同志社大学法学部法律学科卒業。鉄鋼メーカーで人事業務全般に従事後、2009年株式会社ニッスイに入社。以降、ニッスイグループ全体の労働・安全衛生管理担当、製造拠点での管理部門責任者を経て、2022年より現職。健康経営に力を入れ、社員の健康増進施策として、社員全員にフィットネスアプリのアカウント付与、健康管理アプリによるウォーキング企画等を推進。現在、当社は5年連続健康経営銘柄に選定されている。ニッスイ健康保険組合常務理事を兼務。特定社会保険労務士。