一般社団法人日本医学会連合・日本医学会会長

1970年大阪大学医学部卒業．1994年大阪大学医学部教授（外科学第二），2004年大阪大学医学部附属病院副院長，2007年大阪大学理事・副学長，2012年がん研究会理事，がん研有明病院長，国立がん研究センター理事，2015年日本臓器移植ネットワーク理事長，2016年堺市立病院機構理事長，2017年一般社団法人日本医学会連合・日本医学会会長．その他，日本癌治療学会理事長，日本癌学会会長，日本外科学会会長，厚生労働省がん対策推進協議会会長等を歴任

製薬会社にて臨床開発、薬価や新規企画部門を経て、2021年、経済産業省ヘルスケア産業課にて現職。健康・予防分野でのAMED事業の推進や社会実装に向けたヘルスケア産業施策の企画立案、実行等をリードしている。技術経営専門職学位、PMP保有。

マッキンゼー・東京オフィスのパートナー。

マッキンゼーのアジア太平洋地域のヘルスケア部門のリーダーを務め、ヘルスケアシステムに関する専門知識に基づき、公的機関のヘルスケア関連事業・調査、ヘルスケア関連企業の成長戦略・組織戦略など多岐に渡る経営課題の支援を行っている。世界中の健康寿命延伸を目的に掲げる当ファーム内非営利目的の機関であるMcKinsey Health Institute (MHI)の日本リーダーの一人であり、ヘルスケアシステムの変革の推進に情熱を持ち、様々な業界のコンサルティングの支援を通して得た知見について講演を行っている。

東京大学理学士号、ハーバード・ビジネス・スクールMBA

1987年自治医科大学医学部卒業。福岡県内医療機関にて地域医療に従事後、1997年久留米大学医学部助手（環境衛生学講座）、2000久留米大学医学部講師（環境衛生学講座）、2001年岡山大学大学院助教授（衛生学・予防医学分野）、2006年産業医科大学教授（産業医実務研修センター）を経て、2012年より北里大学医学部教授（公衆衛生学）。専門は、循環器疫学、行動医学・心理社会的要因が健康に及ぼす影響、産業医学・健康管理、職業性ストレスの健康影響、健康の社会決定要因。

2005年3月名古屋市立大学大学院医学研究科満期退学、博士（医学）・認定人間工学専門家。2005年より同学労働生活・環境保健学分野 助手・助教・講師、2019年より環境労働衛生学分野准教授を経て、2022年9月より現職。国際人間工学連合理事(2021-)、日本人間工学会副理事長（2016-2018）・理事（2012-）、人間工学誌編集委員長(2020-)、国際標準化機構ISO/TC159（人間工学）国内対策委員会SC3分科会委員長（2012-）ほか。

専門分野：センシング・ビッグデータを利用したライフログ解析の産業保健応用、産業保健人間工学（筋骨格系疾患予防策）など。

「どうして人はうつ病になるのか、うつ病になったらどうしたらよく治るのか、うつ病をどうしたら予防できるのか」をテーマに、精神医学を中心に、脳画像解析学、認知神経科学、計算論的神経科学、疫学、認知行動療法といった幅広い分野の研究を展開している。ここ数年は、うつ病予防に向けた閾値下うつの簡便な客観的なデジタル指標やスマートフォンを用いた認知行動療法アプリの開発を行っている。H24年文部科学大臣科学技術賞（研究部門）「精神疾患の病態解明に関する脳機能画像解析の研究」、H28年広島大学学長表彰「うつ病発症のリスクの高い新入大学生を対象として、認知行動療法プログラムを開発し発症予防事業」を受賞。

臨床心理士、公認心理師。大阪大学大学院人間科学研究科で臨床心理学の研究教育に従事。民間企業でソフトウェアの要素技術開発研究に従事した経験を有しており、現在はその経験をいかして、テクノロジーを活用したメンタルヘルスケアを実践するための研究を推進している。2022年11月に (一社) ウェルネス評価研究開発機構 (通称、AWARD)を設立し、メンタルヘルスに関する研究活動、研究コンサルテーション、セミナー活動をおこなっている。

大学卒業後約5年間の病院勤務を経て働く人々の健康に興味をもち、2001年東海大学健康科学研究科産業看護学専攻修士課程修了、同年4月よりExxon Mobil Corporation日本法人エクソンモービル（有）に入社、16年間勤務＊ののち、2017年4月より積水化学工業株式会社人事部厚生・健康支援グループ健康推進室に勤務、現在に至る。

＊2012年より資本変更によって東燃ゼネラル石油株式会社に社名変更

東京大学経済学部経済学科卒業。ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院修了、MBA取得。ベイン・アンド・カンパニーを経て、1994年、アドバンテッジパートナーズのパートナーに就任。翌年、アドバンテッジインシュアランスサービス設立、同社代表取締役社長に就任。団体長期障害所得補償保険（GLTD）のマーケティング事業を開始。1999年、同社をアドバンテッジリスクマネジメントとし、現在に至る。

1987年、東京医科歯科大学医学部卒。臨床研修後、同大難治疾患研究所疫学部門助手、米国UCLAフェロー、国立がんセンター研究所がん情報研究部室長を経て、2000年京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻助教授、2006年現職、2016-2019年同専攻長・医学研究科副研究科長。社会医学系専門医協会社会医学系 専門医・指導医、日本疫学会 功労賞（2021年）。

1993年九州大学医学部を卒業し、第二内科へ入局。2003年シドニー大学へ留学、2006年九州大学医学研究院助教、2008年シドニー大学医学部講師・2010年から准教授として大規模臨床試験に従事、2014年滋賀医科大学特任教授、2016年から現職。医学博士、総合内科専門医、循環器専門医、高血圧専門医および社会医学系指導医。日本高血圧学会理事、高血圧治療ガイドライン統括委員、医学雑誌編集委員をつとめる。2022年からAMED予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業「デジタル技術を活用した血圧管理に関する指針」統括委員長をつとめる。研究分野は、循環器疾患の臨床研究・疫学研究。

1986年 尼崎市入庁、職員部係長、国保年金課係長、ヘルスアップ戦略担当課長、市民協働局部長、企画財政局部長を歴任。在職中はメタボの概念をもとにした独自の保健指導で、毎年数人あった市職員の心血管疾患の現職死亡ゼロや、国保一人当たり医療費の伸びの抑制を実現。2013年 大阪大学大学院医学系研究科公衆衛生学招聘准教授、2020年より特任准教授。2011年より神戸大学医学部非常勤講師。日本肥満学会理事、日本公衆衛生学会代議員、日本動脈硬化学会評議員、日本循環器病予防学会評議員。公衆衛生学会認定公衆衛生専門家。専門は循環器疾患・生活習慣病予防、ヘルスプロモーション・保健指導、都市行政・健康政策。

1997年金沢大学薬学部修士課程修了後、同年キリンビール株式会社入社。医薬事業（現：協和キリン株式会社）にて主に腎臓領域の営業、マーケティング、プロダクトライフサイクルマネジメント、製品戦略に従事。2018年キリンホールディングス株式会社経営企画部に出向し、慢性腎臓病患者向けの新規事業開発に参画後、現在に至る。新規事業創出プラットホームの整備を担当。薬剤師。

国内メーカーの研究所でシミュレーション、データ解析等の研究開発に従事。その後、文部科学省に入省し、ライフサイエンス・ナノテクノロジー・情報科学等の研究振興、スーパーコンピュータ「京」および「富岳」の開発・利活用、若手研究者支援、大学教育改革、東日本大震災からの復興・再生、新型コロナウイルス感染症対策に関する業務等を担当。2022年7月より現職。「神戸医療産業都市」における産学連携、医療機器開発の促進、ヘルスケア施策の推進等に取り組む。

1986年大阪大学医学部卒業。救急科専門医･指導医、集中治療専門医。1996年にEvidence-baesd Medicine（根拠に基づく医療：EBM）の考えに触れ、1997年から海外のワークショップなどに何度か参加、その後国内で医療者･患者団体・一般市民などを対象にワークショップやセミナーを企画・実施した。2003年 日本医療機能評価機構 医療情報サービス事業（Minds事業）に加わり、診療ガイドラインの作成支援や評価選定にあたる。2018年からMinds事業の担当の執行理事となる。病院では救命救急センター長、集中治療統括センター長、人材開発センター長を兼務している。

1982年筑波大学医学専門学群卒。同大学院医学博士課程修了。1990年ミネソタ大学大学院MPH取得(フルブライト奨学生)。帰国後、大阪府立成人病センター医師、筑波大学医学研究科講師、助教授を経て2002年教授、2005年大阪大学医学系研究科教授、2022年より現職。ハーバード大学医学部客員准教授（1996～1997年）。環境省エコチル調査 大阪ユニットセンター長（2011～2021年）。厚生労働省戦略研究 研究リーダー（2013～2016年）。日本学術振興会大学の世界展開力強化事業実施責任者 (2016年～2021年)。日本学術会議会員、日本医学会連合副会長、大阪大学名誉教授。